クッキー

クッキーの使用について

当サイトのサービスを出来る限り効果的かつ使いやすいものにするために、当サイトではクッキーを使用します。そのため、当サイトをご覧になると、サイト利用者のデバイス上に「クッキー」と呼ばれる小さなテキストファイトとして最小限の情報が挿入され、サイト利用者のウェブブラウザのディレクトリ内に保存されます。クッキーにはいくつかの種類がありますが、その主な目的は、サイトをより効果的に機能させ、特定の機能を有効化することです。

クッキーはサイト利用者のインターネット閲覧の快適性を全体的に向上するために使われます。クッキーを使用すると次のような利点が得られます:

  • ウェブサイトの一つのページから他のべージへと能率的に閲覧できます。
  • ユーザーの名前や入力された設定が記録されます。
  • 同一の情報(ユーザー名やパスワードなど)を何度も入力しなくてよくなります。
  • サイト利用者によるサービスの利用状況を測定し、ウェブサイトの閲覧とサービスの利便性を最適化します。
  • ウェブサイト閲覧中のサイト利用者の関心や挙動に基づいて、利用者に合せて、より的確な広告情報を表示します。

クッキーにはいくつかの種類があります。次に、本サイトで使われる可能性のあるクッキーの種類およびそれを使用する目的について説明します。

技術的なクッキー

この種のクッキーは、 サイトの一部のエリアを適切に機能させるために必要なものです。このカテゴリーのクッキーには、持続式クッキーとセッションクッキーの両方が含まれます。これらのクッキーがない場合、サイトまたはその一部が適切に機能しないことがあります。ですから、この種のクッキーは、サイト利用者が希望するか否かにかかわらず、常に使用されることになります。このカテゴリーのクッキーは、常に当サイトのドメインから送信されます。

分析用クッキー

この種のクッキーは、サイト利用者についての情報を収集するために使われます。当サイトの情報取扱管理者は、これらの情報を、サイトが正常に作動していることを監視するほか、サイトの質を向上して使い易くための統計分析に利用します。この種のクッキーは、サイト上での利用者の挙動や、どのようにしてサイトまで来たのか、どのページを閲覧したのかについて匿名で情報を収集します。このカテゴリーのクッキーは、サイト自体または第三者のドメインから送信されます。

第三者による調査用クッキー
この種のクッキーは、マーケティングキャンペーンのために、サイト利用者による当サイトの使用の仕方、当サイトへ到達するまでに使用されたキーワード、閲覧した他のウェブサイト、当サイトをご覧になる直前にどこにアクセスしていたのかについての情報を収集するために使われます。情報取扱管理者は、これらの情報を報告書に記入したり当サイトの質を向上したりするために利用します。クッキーによる情報の収集は匿名で行われます。この種のクッキーは、サイト自体または第三者のドメインから送信されます。

第三者による機能を補足するクッキー
この種のクッキーは、サイト内の第三者の機能(例えば、コメント記入フォーム、サイトのコンテンツを共有するためのソーシャルネットワークのアイコンなど)を補足するために使われます。このカテゴリーのクッキーは、パートナーのサイトのドメインから送信されることがあり、いずれにせよ、サイト内の機能を提供するためのものです。

技術的クッキーに関しては、サービスの提供に不可欠なものなので、情報取扱管理者からサイト利用者の同意を得る必要はありません。
他のカテゴリーのクッキーについては、現行法規に従って、ブラウザおよびコンピュータープログラムまたはデバイスの特定の設定機能を通じて利用者の同意を得ることができます。その設定機能は利用者にとって使い方が簡単かつ明瞭なものとします。クッキーの使用に関する設定は、いつでも変更可能です。さらに、いつでもブラウザからクッキーの使用を中止することもできますが、これにより当サイトの一部が利用できなくなることがあります。

第三者のウェブサイト
当サイトには、他のウェブサイトのへのリンクが含まれており、他のサイトにはそれぞれのプライバシー規約があります。このような第三者のサイトのプライバシー規約は、本サイトで適用されているものとは異なることがありますので、情報取扱管理者は第三者のサイトのサイトについての責任は負いません

法令D.Lgs. 196/2003第122条第2項に従い、このようなクッキーの使用についての同意は、当事者がウェブサイトの閲覧に使用するブラウザごとにそれぞれの設定を通じて任意に選び、表明することとします。いずれにせよサイト利用者には、ブラウザ自体が受け入れるクッキーによって管理される情報の取り扱い方に関する意向をいつでも情報取扱管理者へ通知する権利が認められています。